【保存版】「72の法則」だけじゃない！資産運用で知っておきたい便利ルール

今回は、投資界隈でよく耳にする「法則」について整理してみました。

有名な「72の法則」以外にも、知っておくと便利な目安がたくさんあります。現在積み立てを頑張っている方も、これからの出口戦略を考えている方も、ぜひ参考にしてみてください。

まずは、複利のパワーを実感できる計算式です。

この中でも７２の法則は有名で、投資資産が２倍になる年数がわかる法則です

勘違いしている方も多いのですが、「７２の法則」はいわゆる「一括投資」に対応すす数値で合って、新NISAつみたて枠の様に、コツコツ積み立てていく売位は、「１２６の法則」を使います。

＊１００万円の資金を年利周り５％で運用すると

７２÷５＝１４．４　となるので、約１４年半くらいかかります

一方で

＊毎月10,000円を年利周り５％で運用すると

１２６÷５＝２５．２　となるので、約２５年くらいかかることになります

この法則からはいろいろなことが分かります

安定した人気投資信託の「オールカントリー」ですが、直近５年間の年平均利回りは株高の影響もあり、１９％程度と言われています

ここで７２の法則を応用すると

＊７２÷１９＝３．７年となり、約３年８カ月で２倍になっていることが分かります

逆に、これからは年平均利回りは１０％程度あるのではと予想すると

＊７２÷１０＝７．２となり、７年と少しで２倍になることが予想されます

また、利回りの大きなFANF+は２年間で２倍となりました

割り算を入れ替えて

＊７２÷２年＝３６％　と計算することが出来て、FANG+のここ２年間の平均利回りは３６％であったことが分かります

このように投資の法則からいろいろなことがわかってきます

その他にもいくつか法則があるので紹介します

もしインフレ率が年2%なら、約35年で現金の価値は半分になります。現金をそのまま銀行に置いておくことのリスクがよくわかりますね。

出口の取り崩しの法則では「４％ルール」が有名です

4%ルールの基本と根拠

トリニティ・スタディ（1998年発表）米国トリニティ大学の教授陣が発表した研究がベースです。過去の市場データをもとに、毎年一定割合を取り崩した場合の「資産枯渇確率」を検証しました。
定額取り崩し方式（インフレ調整）「毎年その時の資産の4%を取り崩す」のではなく、「退職1年目に資産の4%相当を取り崩し、2年目以降はその額にインフレ率を上乗せして同等の生活水準を維持する」という設計です。

成功の前提条件

項目	前提内容	補足
ポートフォリオ	株式50%：債券50%（〜株式75%：債券25%）	現金100%では数十年持たず、株式のみだとボラティリティが大きすぎるため分散が前提
運用期間	30年間	30年経過時点で元本が1ドルでも残っている確率（成功率）が約95%以上

この４％ルールには、このように前提条件があり、どんな場合でも適用されるものとは言い切れません

最終的な結果として「３０年後に１ドルでも残っている確率」が９５％以上という範囲での考え方です

３０年後に１ドル以上あればOKという考えであるかどうかも重要な判断軸になるものです。４％という数字のみを信頼しきるには、よく考えておく必要があるように感じます

・25倍の法則

この４％ルールを応用すれば、年間生活費が分かれば、必要な元本は逆算できます。

必要資産= 年間生活費÷ 0.04 となるので、年間生活費×25と計算することが出来ます

年間生活費400万円なら、必要元本は1億円

＊４００万円×２５＝１億円

いずれにせよ、コツコツ計算すればこうなるといったものが法則であって、一目瞭然、簡単な計算で判断できるところが、とても便利です。

法則をうまく使って資産運用の計画をたてていくと良いですね。